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  • 研究について

    研究について

    a) これまでの研究経過

    これまで、主にアメリカの公共放送史を中心としたメディア史研究およびアメリカ・ポピュラー・カルチャー研究の領域で研究を進めてきた。このほか国内のコミュニティ・メディアおよび震災報道に関する共同研究に参画してきた。

    私自身は、米国の大学で放送学を専攻したのち、大学院ではメディア学を専攻した。アメリカ・メディア史をテーマにアメリカ各地で資料調査を行った結果を博士論文にまとめ、「アメリカ公共放送の歴史」として出版した。大学院修了後も、非営利放送に焦点を当てながらアメリカ・メディア史の研究に携わっている。これと関連して、女性初のアメリカ連邦通信委員(FCC)の委員に任命された Frieda Hennock (1904-1960) の果たした役割、アメリカのメディア法制史、特に公平原則およびイコールタイム・ルールの制定背景に関する法制史についての研究を行ってきた。

    また、ストリート・ダンスを通して直接接してきたアメリカ・ヒップホップ文化の研究や、アメリカにおける女性のイメージの変容に大きく貢献したとされるヒロインコミック Wonder Woman の原作者 W.Moulton Marston および作画を担当した漫画家 H.G.Peter に関するジェンダー論およびメディア論を複合させた歴史研究の成果を公表している。

    b) 今後の研究計画

    アメリカ・メディア史領域

    これまでに進めてきたアメリカ・メディア史領域の研究をさらに展開していく。JSPS科研費の交付を受けている研究「IT時代の米国公共放送: 情報媒体の転換期における理念・制度・運営態勢の変化」について、来年度まで研究期間を延長し、これまで延期してきた各地の公共放送局やPBS、NPRへの聞き取り調査を進める。このほかマスメディアの教育機能の概念を中心に研究を進めていく。上梓した『アメリカ公共放送の歴史』を基にしつつ、各種デジタル・メディア・アーカイブの内容を取り入れた『アメリカ放送史』の制作を進めていく。

    デジタル化社会における公共放送政策の国際比較研究

    アメリカの公共放送についてのこれまでの研究を拡張し、BBC（英国）、NHK（日本）、ABC（豪州）、CBC（カナダ）など各国の公共放送が、情報媒体の転換期において今後どのように変化しようとしているのか研究を進めていく。特に費用負担のシステム革新の必要性にどう対処していこうとしているのかに着目している。この研究課題についてはすでにJSPS科学研究費補助金の交付を受けているが、covid-19の影響のために進行が遅れているので、今後鋭意挽回に努める。

    デジタル化社会における知識共有のあり方に関する研究 

    これまでの研究で、アメリカの放送が大学に起源を持つこと、放送の教育機能が常に意識されてきたことを強く意識することになったが、その延長として、デジタル化社会における知識共有のあり方について多角的な研究を進めていきたいと考えている。デジタル化と同時に社会の分断化・細分化が進む現代社会において、広くかつ深い知識を社会構成員が共有していくことの重要性は、これまで以上に高まっている。

    現在は、欧米を中心に再評価されているExplanatory Journalismの現況についての調査に取りかかっているところである。Explanatory Journalism はSNS に親しむことの多い Z 世代などを念頭に「新たな学びの場を提供する」ことを目的として、さまざまな事象の背景知識を分かりやすい形で共有しようとする。日本にも解説報道の歴史はあるが、新たな社会状況に適応した知識共有の理念・組織・方法が求められている。公共放送に関する研究と同様に、経費をどう調達していくかという点にも着目しながら、実態調査を進めていく。

    Explanatory Journalism に関する研究の先には、知識共有という点で共通の目的を持つ教育とジャーナリズムの収斂可能性についての関心がある。教育のかなりの部分とジャーナリズムとは、youtube などのプラットフォームあるいはその代替物の上で、収斂していく可能性が高いと考えている。

    ジャック・アタリが予想するような分断化・コミュニティーの細分化が避けられない今後の社会において、個々のコミュニティー間での情報共有と連携を促す役割をジャーナリズムも教育も連続的な形で果たしていくことが求められる。しかし、既存のテレビ局、新聞社、研究機関、学校といった組織が現状のままでそのような役割を担うことは難しい。 今後の社会状況に合致した教育とジャーナリズムの実践、知識共有のあり方について、共同研究の形で知見を積み重ねていきたい。

    英語によるコミュニケーション能力養成の具体的な手法に関する実践研究

    コミュニケーション研究の内容を応用し、英語教育方法に関する実践研究を新たに開始したい。

    これまで英語指導を担当するにあたり、会話活動を中心とした様々なアクティビティを準備し、授業を運営してきた。伝わる語法・文法も当然含め、学生たちに実際に使える英語を習得してもらうために、どのような授業デザインをすべきか、学生たちの反応を確かめながら工夫を重ねた。その結果、学生は音声中心の学習の大切さを認識し、アクティブに参加するようになった。動機付けの弱い学生には、英語の映画や音楽を活用して学びを深める方法を提案した。それにより、学生の英語学習の意識が変わり、卒業の単位取得だけでなく、真の学びの場としての価値を見出した者もいた。これは成功例であるが、改善の余地はまだある。既存の語学教育研究を参考に、最も効果的な教育方法を模索したい。​​

    アメリカ大衆文化史領域

    ストリート・ダンスを通してニューヨーク、ボストン、サンフランシスコなどのダンス仲間と交流した経験と資料調査を基に『アメリカ・ヒップホップの歴史』を制作していく。また Wonder Woman などのコミック・キャラクターの生成の歴史についての研究を継続し、メディア・ジェンダー・歴史が交錯するテーマについてのケース・スタディを蓄積し、一つの大衆文化史として制作する準備を進める。

  • 教育について

    教育について

    多様な経験にもとづく教育指導と教育への考え方

    アメリカで受けた学士課程教育、アメリカの大学院への留学、アメリカのアーカイブなどでの史料研究、世界の研究者との交流、アメリカ各地での生活、さらに条件がさまざまに異なる日本の大学での教育・指導、などの経験を基にして、教育・研究への人文情報学の導入を進めつつ、これからの教育に取り組んでいく。

    概論と少人数でのディスカッションを共に重視するアメリカの学士課程教育の手法を参考にしつつ、それぞれの大学の学習環境に適合させながら、学生が何を身につけたかということに力点を置いた教育指導を進めたいと思っている。

    これまでの教育経験

    1. 青森公立大学

    ビジネス・イングリッシュ科目を担当。受講学生の英語能力・動機付けが低い中、動機付けを高め、英語能力獲得を目に見える形で実現することを目指す。英語を拒否する学生たちに苦労した。

    2. 同志社大学

    イングリッシュ・プレプラクティクム科目では、比較的英語能力が高く、留学を志望するなど動機付けが強い学生を指導。授業は英語で行い、発音を含むコミュニケーションの基本的訓練を行なった上で英語でのプレゼンテーションへ向けて指導した。各学生に英語での録音ファイルを提出させ、個別にフィードバックし、一定の成果を残した。

    比較文化論科目では、アメリカ放送史をアメリカ社会文化史の中に位置づけながら講義した。多くの学生は非「楽単」科目に反発するも、一部の学生からは肯定的評価を得た。

    サイエンスコミュニケーター・プログラムでは、英語でのプレゼンテーションに怯む学生たちに、基本を踏まえることで十分なプレゼンテーションが可能になることを示した。

    3. 北里大学一般教育部

    医療系学部の専門英語基礎科目で、プレゼンテーションを主とした英語コミュニケーション科目を担当。いろいろと工夫するも十分な成果は得られず。

    4. 東洋大学社会学部メディア・コミュニケーション学科

    ジャーナリズム論では、米国での専門基礎教育の方法にならって基本的な事項を網羅しつつ現代的な話題にも言及。選択必修・大人数科目で学習意欲を欠く学生も多い中、試行錯誤を続けている。興味関心のある学生からは一定の評価を得ている。

    マスコミ倫理・法制論でも具体的な事例を用いて関心惹起を模索している。学生の反応は上記と同様。

    映像メディア制作実習では、ビデオ・コンテンツ制作の基本の基本を三脚の設定のしかたやPCキーボードの使い方から始め、マイクや照明の設定も指導。年度を重ねるごとに意図したレベルの制作作品が徐々にできつつあった。グループ学習に適応できない学生の対応に苦慮した。

    基礎ゼミ・2年次ゼミでは、学生のレベルに合わせた学習方法、英語能力の指導を模索している。教授陣・学生共に英語に対する意識が全般に低い中で試行錯誤が続いた。道半ばで十分な成果は得られず。

    大学院での教育

    ジャーナリズム論の教育には、これまでの自分自身の学習・研究と教育の経験を踏まえて取り組む。概論を重視し総合的な基礎知識を学生に獲得させるアメリカの大学の教育方法を参考に、日本の状況に即した形で導入していきたい。学生が最終的に何を学んだのかに焦点を当て、大学の掲げる理念と環境に合わせて授業デザインのチューニングを重ねていく。

    日本の外からの視点を持つことを受講者に促し、文化をまたいで研究活動や実務を遂行する能力が身につけられるよう支援する。

    大学院レベルでの学習・研究・交流に必要な調査スキル・発表スキル・英語スキルの指導では、米国の大学院への留学、アーカイブでの調査・研究、海外での研究発表の経験を活かす。米国でのボランティア活動、非営利組織でのインターンシップ・実務の経験を踏まえて、受講者が学術研究以外の道に進む場合には実務レベルでの英語コミュニケーション能力を身につけて修了するよう取り組む。

    全学教育での語学教育

    教育実践の背景には、高校卒業後渡米し、英語によるコミュニケーション能力を苦労して身につけた経験、米国の大学で英語による体系的な高等教育を受けた経験、ストリート・ダンスを通して様々な背景を持つ多様な人々とコミュニケーションをとってきた経験、大学院進学後は英語の文献と一次資料を扱い、世界の研究者たちとコミュニケーションをとってきた経験がある。これらを踏まえ、最も効果的と思われる指導を行う。

    これまでの経験から日本の大学生は英語への意識が二分化していると予想する。得意な学生と嫌悪する学生。自分自身の英語習得過程と日本の大学での教育経験を踏まえ、得意な学生の運用能力の強化、嫌悪する学生の意識転換を目指した指導を工夫する。音声コミュニケーション能力獲得の具体的方法を提示し、コミュニケーション達成が実感できる仕掛けを用意する。これらを通して音声・文字双方による学術・生活コミュニケーション能力獲得を可能とする学習環境を構築していく。